「ISO 20022対応の暗号資産って何？将来性はあるの？」と気になっていませんか。ISO 20022とは国際送金の新しい通信規格で、XRPやステラルーメン（XLM）など8種類の暗号資産が対応しています。
該当する暗号資産は、国際送金がスムーズになる可能性を秘めていることから、金融機関による活用事例の増加が予想されます。そのため将来的な高騰の可能性もゼロではありません。
本記事では、ISO 20022の仕組みを踏まえ、関連銘柄8種類の魅力をわかりやすく解説します。
- ISO 20022に準拠した暗号資産はXRP、ステラルーメンなど8種類
- 該当する暗号資産の各特徴をわかりやすく解説
- ISO 20022に対応した暗号資産は、金融機関が国際送金に利用しやすくなるため、将来的に価値を高める可能性がある
コインチェックではISO 20022に準拠した暗号資産のうち、XRPとステラルーメンを購入できます。取引画面が見やすく初心者向きなので、気になる人は口座開設してみましょう。
ISO 20022に準拠した暗号資産のメリット
暗号資産がISO 20022規格に準拠すると、決済に使いやすくなる可能性があります。準拠するとISOコードが与えられるため、金融機関が同じコードを採用することで国際送金に活用しやすくなります。
2023年3月から2025年11月にかけ、国際送金のフォーマットがISO 20022に移行しました。これにより、送金に関連するデータのやり取りが効率化され、決済時間の短縮が期待されます。
そのため暗号資産がISO 20022に準拠した場合、法定通貨と比べものにならない高速送金が実現するかもしれません。こうした利便性が評価されれば、暗号資産の価格高騰につながる可能性もあります。
ただしISO 20022に対応したからといって、暗号資産の価格上昇が保証されるわけではありません。プロジェクトの実用性や市場環境も踏まえ、投資すべきか検討してください。
ISO 20022については、こちらの記事でも解説しているので、合わせて参考にしてみてください。
BITPOINTではXRPやステラルーメン、カルダノ（ADA）などISO 20022対応の暗号資産を一部扱っています。取引手数料が無料なので、気軽に投資を楽しみたい人は登録してみましょう。
ISO 20022規格に準拠した暗号資産8種類
ISO 20022に準拠した暗号資産は、2026年2月時点で8種類です。どれも将来性が高いため、これから投資を始める人は要チェックです。各暗号資産の特徴を見ていきましょう。
XRP
XRPはISO 20022準拠の暗号資産のなかで、もっとも注目度が高いといえます。ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）に次ぐ人気があり、約3.3秒で送金できるだけでなく手数料も安価です。
また、リップルはXRPを活用した高速決済ネットワーク「RippleNet」を世界中の金融機関に提供しています。
2026年2月時点で国内では、コインチェックやBITPOINT、GMOコインなど16の取引所でXRPが扱われています。ISO 20022への準拠により、決済分野での活躍が期待される銘柄です。
XRPの特徴は、こちらの記事でも詳しく解説しているので、参考にしてみてください。
ステラルーメン（XLM）
ステラルーメンも国際送金分野に強みがある暗号資産です。
金融機関による決済の利便化を目指すXRPと違い、こちらは銀行口座を持たなかったり、発展途上国で生活したりする個人をターゲットとしています。
このような人々が手軽な決済手段を得られるように、ステラルーメンが開発されました。
リップルの共同創設者であるジェド・マケーレブ氏が開発を主導しているため、XRP同様に送金スピードが速く、手数料も安いといえます。
国内ではコインチェックやBITPOINT、bitbankなどで購入可能です。上場している国内取引所は、2026年2月時点で11社を数えます。
XRPと同じく、ステラルーメンも決済分野で飛躍し、価格を高騰させる可能性があります。
ステラルーメンをより詳しく知りたい人は、こちらの記事を参考にしてください。
カルダノ（ADA）
カルダノは、イーサリアム創設メンバーであるチャールズ・ホスキンソン氏の主導で開発されました。
もともとはオンラインカジノプラットフォーム「カルダノ」での利用が主な目的でした。
しかし現在はアプリやゲームなどの開発基盤、高い価値が予想されるシューズを本物か偽物か判定する機能など、さまざまな方法で活用されています。
契約履行の自動化システム「スマートコントラクト」を備えていることから、ISO 20022準拠で決済の効率化が予想されます。
2026年2月時点で、国内ではBITPOINTやGMOコイン、bitbankなど13社で取引可能です。
ヘデラ（HBAR）
ヘデラは独自技術「ハッシュグラフ」を採用した暗号資産です。この技術はブロックチェーンと違う仕組みで、1秒あたり最大1万件もの取引処理ができます。
さらに1回の送金にかかる手数料も0.001円のため、ISO 20022準拠で送金の効率化が見込まれます。
またヘデラの評議会制度にはGoogleやIBM、野村ホールディングスなど国内外の有名企業が多く参加しているため、信頼性も申し分ありません。
国内で上場している取引所は、2026年2月時点でBITPOINTやSBI VCトレード、マーキュリーなど4社です。
XDCネットワーク（XDC）
XDCは、法人向けブロックチェーン「XDCネットワーク」のために開発されました。
金融取引だけでなく、国際貿易における決済の効率化を目指しています。決済スピードの改善だけでなく、プライバシーの保護にも優れているため、法人同士（BtoB）の取引に役立つ設計です。
2026年2月時点で、国内ではSBI VCトレードでしか購入できません。しかしISO 20022準拠により、さらなる飛躍の可能性があります。
アルゴランド（ALGO）
アルゴランドは、高速かつ安全性の高い取引処理ができる暗号資産です。さらに環境に配慮した設計のため、エネルギー消費量の少なさを売りにしています。
2026年2月時点で、国内ではSBI VCトレードやマーキュリー、バイナンスジャパンの3社で購入可能です。ISO 20022準拠により、今後さらに知名度を高める可能性があります。
IOTA
IOTAは「Tangle」という独自の分散型台帳を採用しています。従来のブロックチェーンと違った設計により、手数料無料での取引が可能で、送金処理もスピーディーです。
これに加え、IoTのセキュリティ強化やコスト削減を目指しています。
IoTとは「Internet of Things」の略で、さまざまな「モノ」をインターネット経由で活用することです。たとえばアプリを使い、家の外からエアコンのスイッチを操作することがIoTと言われます。
ISO 20022準拠により、IoTだけでなく金融分野でも活路を開く可能性があります。ただし2026年2月時点で、国内でIOTAを上場している取引所はありません。
クアント（QNT）
クアントは、異なるブロックチェーン同士の接続技術を提供します。そのため、複数のブロックチェーンにおいて展開できるアプリケーションである「MApps」の基盤としても活用できます。
2019年にAmazon AWSと提携するなど、ビジネスシーンでも注目されている暗号資産です。2026年2月時点で国内取引所の上場事例はないものの、今後の活躍が期待される暗号資産です。
まとめ
ISO 20022は国際送金の標準規格として、海外送金の効率化につながる可能性があります。
さらにXRPやステラルーメンなど8種類の暗号資産がISO 20022に準拠していることから、将来高騰するのではないかと注目されています。
ただし送金規格への対応だけでなく、関連ニュースや市場動向などを見たうえで、投資を始めるべきか判断しましょう。
将来性を見極めながら、リスク管理を徹底し、長期的な視点で投資を計画してください。
GMOコインではXRPやステラルーメン、カルダノを扱っています。資産の分別管理や強力なセキュリティなどにより、初心者でも安心して使える仕組みです。
損失リスクを抑えながら取引したい人は、GMOコインを利用してみましょう。
コメント