「モナコイン（MONA）が開発停止したって本当？」「オワコンになってしまったの？」と気になる人もいるでしょう。
モナコインは日本発の暗号資産として、かつては注目を集めていました。しかし最近は情報発信が少なく、価格も下落し続けているため、今後を心配する人もいます。
本記事では、モナコインの現状や将来的な可能性を詳しく解説します。これを読めば現状がわかり、今投資しても問題ないか冷静に判断できるでしょう。
- モナコインは最近情報発信の頻度が少なく、開発停止が噂される
- 近年のコミュニティは縮小傾向とされ、一部取引所で上場を廃止された事例も
- 半減期の到来やPoW（プルーフ・オブ・ワークス）により再注目される可能性もある
暗号資産に投資するならコインチェックがおすすめです。PC・公式アプリともに、画面がクリーンで見やすく、初心者でも気軽に利用しやすいといえます。気になる人は口座開設してみましょう。
モナコインとは？
| 通貨単位 | MONA |
| 発行上限枚数 | 1億0,512万MONA |
| コンセンサスアルゴリズム | PoW（Proof of Work） |
| 時価総額（CoinMarketCap、2025年12月29日時点） | 約9億0,491万円（1,233位） |
| 公式サイト | https://monacoin.org/ |
モナコインは、2014年に日本で誕生した暗号資産で、ライトコイン（LTC）を基盤にして開発されました。
暗号資産として初めてSegwit（セグウィット）が採用されたことから、送金スピードの速さが特徴です。さらに投げ銭に使えるという独自性も話題になりました。主な特徴として、以下の3つを見ていきましょう。
日本発祥の暗号資産
モナコインは2014年に誕生したミームコインです。インターネット掲示板「2ちゃんねる」で生まれた猫のキャラクター「モナー」にちなんでいます。
決済速度が速く、少額決済や投げ銭に使いやすいのが特徴です。そのため、一部のECサイトや店舗では、決済通貨として採用されました。
日本での人気を背景に、一時期は国内でもさまざまな取引所に上場しました。
Segwitを世界で初めて採用
モナコインは、世界初の「Segwit」実装を果たした暗号資産です。
Segwitとは、暗号資産の取引速度を上げる技術の一種です。
ブロックチェーンには、取引に関わった人を保証する電子署名が含まれています。
Segwitは電子署名のデータを、本来のブロックチェーンと別の領域で管理し、データの消費容量を抑えます。これにより、短時間で多くの取引を処理することが可能です。
ビットコインは取引の増加にともない、データ容量不足で取引遅延が起きやすくなる「スケーラビリティ問題」を抱えていました。それを解決するために生み出されたのがSegwitです。
こうした背景からモナコインは、Segwitによるスケーラビリティ問題の解決が期待されていました。
投げ銭としても使える
モナコインは、投げ銭に使える暗号資産としても話題です。それを支えるのが「tipmona」（2019年9月終了）や「Ask Mona3.0」など、モナコイン対応の投げ銭機つきサービスです。
利用者は配信者やクリエイターに暗号資産を送ることで、活動を支援することが可能です。以上からモナコインは、インターネット文化を支える暗号資産として注目されていました。
モナコインは開発停止しているのか？
モナコインは最近、発信される情報が少ないことから、開発停止が噂されています。
実際は、正式に開発停止が発表されたわけではありません。しかし記事執筆時点で公式サイトのページがひとつしかなく、Xの更新も2024年11月が最後です。
一部の取引所では、引き続きモナコインの取引が可能ですが、情報が少ないことから投資は慎重に判断してください。
モナコインがオワコンとされる理由3つ
モナコインが「オワコン（終わったコンテンツ）」とされる背景には、コミュニティの活発性がなくなってきたことや、複数取引所への上場廃止などがあります。
評判が良くない理由として、以下の3つを見ていきましょう。
近年コミュニティが縮小傾向
モナコインのコミュニティは、近年縮小傾向とされます。2023年以降、Xの規制強化で投げ銭機能の約8割が廃止されたことから、使い道が少なくなりました。
さらにモナコイン対応のオンラインウォレット「Monappy」が2018年にサービス終了となっています。AskMonaも2024年時点で利用者数が月間100人を下回るなど、モナコインや関連サービスへの求心力低下がうかがえます。
複数の取引所で上場が廃止された
モナコインは複数の暗号資産取引所で上場廃止され、取引できる場所が限られてきています。
たとえば2025年6月25日、SBI VCトレードはモナコインの上場を廃止しました。同社は理由として、市場流動性が不十分で、顧客への安定的なサービス提供が困難であることを挙げています。
また8月2日には、GMOコインもモナコインの取り扱いを終了しています。こうした一連のニュースが投資家やユーザーの不安を招き「オワコン」という評判につながっているのでしょう。
発行時より価格が安くなっている
2025年12月29日時点で、モナコインの価格は発行当初より低くなっています。TradingView発表の価格変動率は以下のとおりです。
| 期間 | 価格変動率 |
| 1日 | 約-2% |
| 1週間 | 約-6% |
| 1か月 | 約-4% |
| 6か月 | 約-34% |
| 1年 | 約-68% |
| 全期間 | 約-95% |
モナコインの価格は、2025年12月29日時点で14円です。
2021年には400円に迫ったことがあったものの、そこからは下落傾向が続いています。この価格の低迷も、モナコインの評判に影響を与えています。
将来的にモナコインが価格上昇する可能性の理由2つ
モナコインが今後再注目され、価格が上昇する可能性もゼロではありません。その要因として、以下の2つを紹介します。
半減期による価格上昇
モナコインの半減期は3年に一度で、その前後で価格が上昇する可能性もあります。半減期ではマイニング報酬がそれまでの半分になり、供給量が少なくなるからです。
モナコインは、これまで2017年と2020年に半減期を迎えてきました。記事執筆時点で次回の半減期は2026年なので、それをきっかけに投資家の関心が再び高まるかもしれません。
PoW（プルーフ・オブ・ワークス）再評価で注目される可能性
コンセンサスアルゴリズムのPoWが一部関係者に注目されていることから、モナコインの需要が再拡大する可能性もあります。
その背景として、2025年のイーサリアム財団によるETH大量売却が挙げられます。9月に同財団は、研究開発や助成金などを調達するため、1万ETH（約46億円）を売却しました。
さらに翌月には、過去に暗号資産が売却されたウォレットに、16万ETH（約731億円）を移動させたことがわかっています。財団による一連の動きは、特定の大規模保有者に意思決定が偏っているとして、一部から批判を受けました。
このような背景がPoWの分散性の再評価にもつながっており、モナコインもその流れに乗る可能性があります。
まとめ
モナコインは日本発の暗号資産として、かつて注目を集めましたが、近年は開発の停滞やコミュニティの縮小が問題視されています。
実際は開発停止の根拠が見当たらず、価格上昇の可能性も存在します。とくに、半減期やPoWの再評価による価格上昇で、モナコインが再び注目されるかもしれません。
しかし一部の取引所で上場が廃止されるなど、モナコインに関するネガティブなニュースも見られます。これから投資するときは、信頼できる情報を調べたうえで、慎重に判断してください。
コインチェックではモナコインを含め、30種類以上の暗号資産が上場しています。選択肢が広いため、好きな暗号資産が見つかるかもしれません。興味のある人は、今から口座開設してみましょう。
コメント