「XRPはやばい」という評判を聞いて、不安になっていませんか。実際にSEC（米証券取引委員会）との裁判や、リップル社による中央集権的イメージなどから、否定的な意見も見られます。
ここで大事なのは、評判を裏づけるものの検証です。信頼できる情報でXRPのプロジェクトを調べると、優れた部分がわかることもあります。
本記事ではXRPが「やばい」と言われる理由を踏まえ、プロジェクトの本当の特徴を解説します。
暗号資産としての概要は、以下の記事からチェックできます。
- XRPがやばいとされる理由は中央集権的イメージや、SECとの裁判など
- しかしSECとの裁判は終結しており、プロジェクトは全世界の企業が賛同している
- 独自の運営体制で、短時間かつ低手数料でXRPを送金できるため、信頼性が高い
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XRPがやばいと言われる理由3つ
XRPが「やばい」とされる理由には、さまざまな要因があります。代表例が裁判の影響や中央集権的なイメージなどです。ネガティブな口コミの要因として、以下の3つを見ていきましょう。
リップル社とSECの裁判の長期化
XRPが「やばい」とされる最大の理由は、関連企業のリップル社とSECの長期にわたる裁判です。2020年12月にSECは、XRPを有価証券とみなし、リップル社が正式な登録なしで販売しているとして提訴しました。
裁判が長期化したため、XRPの将来に不透明感が漂い、「XRPはやばい」と感じる人もいました。その影響で価格が伸びにくくなったとも言われています。
ただし2025年8月に、リップル社とSECの和解を受け、裁判が終結しました。今後は同社のイメージの回復にともない、XRP価格が高騰する可能性もあります。
リップル社による中央集権的なイメージ
XRPは他の暗号資産と違い、リップル社による中央集権的なイメージがあります。
同社はリリースにおいてXRPの発行を否定しており、管理や単独保有もしていないと述べています。
しかし2017年には一部メディアで、リップル社が発行済みXRPの大半を「ロックアップ」し、当時の市場に流通させなかったことを報じられています。
また取引承認を行う「バリデーター」についても、リップル社公開の推奨リストから選ばれることがあります。こうした動きから、一部の投資家が中央集権的と思い込んでいるのでしょう。
送金システム「SWIFT」との競合
ネガティブな評判の背景には送金システム「SWIFT」の存在も挙げられます。
SWIFTは国際送金システムの一種で、世界のどこからでも利用可能です。約50年間で、世界200以上の国や地域での利用事例があります。
XRPの強みは、国際送金を迅速かつ低コストで行えることです。しかし既存の金融機関の多くはSWIFTを使っており、新しいシステムの導入に抵抗を感じるかもしれません。
こうした背景から、XRPがSWIFTに取って代われるかを疑問視し、「やばい」と感じる人も見られます。
XRPはやばくない！プロジェクトの本当の特徴を紹介
実際のXRPは、信頼性が高いプロジェクトです。たとえば独自の運営体制の結果として、送金の速さや低手数料が証明されています。
他にもXRPの優位性を示すポイントが複数見られます。XRPの本当の強みとして、以下の3つを見ていきましょう。
独自の運営方針で短時間送金や手数料の節約が可能
XRPの体制は、必ずしも「やばい」わけではありません。独自の取引承認方針によって送金スピードが速く、手数料も抑えられるからです。
XRPのコンセンサスアルゴリズムは「Proof of Consensus（POC）」です。150以上のバリデーターが参加しており、そのうち80％以上の同意で、取引が承認される仕組みです。
さらにネットワークの参加者が信頼できるバリデーターを選ぶため、不正アクセスのリスクを抑えながら、短時間で承認作業を完結させられます。
ビットコイン（BTC）のProof of Work（PoW）と違い、承認作業の競争や大量の電力消費を必要としません。
独自の方針のおかげで、ユーザーは送金で待たされる心配はなく、手数料の浪費も防げます。
リップル社が世界中で数多くの金融機関と提携中
リップル社は「Ripple Payments」をグローバルに展開しており、XRPは「ブリッジ通貨」としてスムーズな送金をサポートしています。
ブリッジ通貨とは、異なる通貨同士の交換において橋渡しを行うものです。たとえば日本円から米ドルに換える際、日本円を一旦XRPに換えてから米ドルに交換することで、短時間での決済を実現できます。
リップル社と提携し、Ripple Paymentsを利用する企業は世界中で300以上あります。主な利用企業は以下のとおりです。
- バンク・オブ・アメリカ
- バンク・オブ・イングランド
- 住信SBIネット銀行
- みずほフィナンシャルグループ
- MUFG（三菱UFJフィナンシャル・グループ）など
このように国内外のメガバンクも利用しているため、XRPの将来性は高いといえます。有名銀行のお墨つきがわかれば、XRPを買ってみたいと思う人もいるでしょう。
リップル社が米国で銀行ライセンス申請
リップル社のブラッド・ガーリングハウスCEOは7月に公式Xで、米通貨監督庁（OCC）への国家銀行免許の申請を発表しました。この点も、XRPの信頼性を上昇させる可能性があります。
申請が承認されれば、リップルグループのステーブルコイン「RLUSD」が、OCCの規制対象に入ります。このようにポジティブなニュースがあれば、XRP市場の高騰にも期待です。
リップル社の銀行化は、XRPの将来的な活用範囲の拡大にもつながります。その結果としてXRPが高騰すれば、大きな利益も見込めます。
XRPの魅力がわかったら、コインチェックで購入してみましょう。
まとめ
XRPが「やばい」とされる理由には、SECとの訴訟問題や中央集権的なイメージ、そしてSWIFTとの競合が挙げられます。しかしこれらはすべて誤解や過剰な反応に過ぎないことがわかりました。
実際のXRPは非常に効率的な送金手段として、世界中の金融機関と提携を結び、さらなる成長を遂げる可能性があります。
リップル社の積極的な活動でXRPの信頼性が上がれば、市場での高騰も見込めます。以上からXRPは「やばい」どころか、今後ますます注目される存在です。
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